現代農業と再生可能エネルギーを軸に、地域と環境の未来をともに考える
エー・アソシエイツ研究所（A-Associates Research Institute）は、最新の科学技術と社会科学の知見を融合し、持続可能で地域に根ざした社会モデルを構築します。
経営理念と私たちの使命
現代農業科学 × 社会制度設計の文理融合で、日本の未来を創造する
エー・アソシエイツ研究所は、「再生可能エネルギー」と「次世代農業」を融合し、環境保全・地域活性化・食の安全をめざし、多様な立場と知見を尊重しながら、社会モデルの研究・設計・提案を行っています。
多様な価値を尊重し、さまざまな立場からのまなびを通じて、社会をよりよくするための選択肢をともに考えていきたいと思います。
私たちは、科学技術の先端分野と社会科学の知見を組み合わせ、地域に根ざした持続可能な未来づくりに貢献します。「文理融合」を中核に据え、次世代農業科学、再生可能エネルギー農業、地域社会との共生、政治・経済制度の再構築といった分野で、持続可能な社会を実現するための研究と実践を行っています。
私たちは、人間性に基づくビジネスを信条とし、「エルチタス（前向きな姿勢・他者理解・社会協調性・志・傾聴力）」の精神をビジネスの根幹に据えています。すべての活動の出発点は、「信頼」です。私たちは、顧客・地域社会・パートナーとの間に強固な信頼関係を築き、次世代を見据えた価値創造に全力を注いでいます。
私たちは、「秩序」と「自由」、「制度」と「創造性」の間にある緊張関係に正面から向き合いながら、現場での実践と理論的な探究を往還させることで、持続可能かつ包摂的な社会モデルの構築に寄与していくことを目指しています。これは単なる理念ではなく、実際の農業・福祉・教育などの現場を通じて少しずつ形にしていく私たちの実践の核心です。
ご挨拶
社会の大きな課題に向き合う―文理融合による新しい未来への挑戦
代表取締役 荒木 義修（あらき・よしのぶ）
高度経済成長後の日本は、石油ショック、バブル崩壊、リーマンショック、そしてパンデミックと幾度も試練を経験し、「失われた30年」を経て、国民生活の不安定化、技術力や社会インフラに関する課題など、多くの挑戦に直面しています。
こうした社会的・経済的危機を乗り越えるためには、科学と人文知の融合＝文理融合（文理融合については下記著作１参照）による新たなパラダイムシフトが不可欠です。私たちは、農業を「総合科学」と捉え、「発酵食品」「家族農業」「植物工場」「営農型太陽光発電（ソーラーシェアリング）」など、現代農業の革新技術と、制度設計の社会科学を結びつけた持続可能なモデル構築に挑戦しています。
農業は今や、日本の社会を支え、未来を切り開く大切な基盤のひとつです。私たちは、農・食・健康・エネルギーが連携する新しい社会のかたちを模索し、ともに描いていきたいと考えています。
代表プロフィール
- 名前： 荒木 義修（あらき・よしのぶ）
- 出身： 大阪市中央区
- 学歴：
大阪府立高津高校卒
慶應義塾大学法学部政治学科卒
同大学大学院法学研究科博士課程修了 - 前職：武蔵野大学大学院 教授（政治経済学研究科）
- 現在：同大学客員教授、法学博士（慶應義塾大学）
専門分野
- 文理融合型次世代農業コンサルティング・研究開発（R&D）
- 現代農業科学・微生物農法（Type-G農菌法）
- 人財育成・政治心理学
- 危機管理・制度設計・社会政策
主な活動
- (株)エー・アソシエイツ研究所｜代表取締役
- 次世代農業フォーラム｜主宰・座長
私たちの活動分野とビジョン
- 現代農業科学：環境負荷の少ない次世代農法（水耕栽培、営農型太陽光発電、Type-G菌活用）
- 社会制度設計：農業を基軸とした地域経済再生、医療・教育・福祉の連携政策の提言
- 農福連携：A型・B型事業所と連携した就労支援・地域福祉の拠点づくり
- 国際展開：東南アジアを含む海外市場への農業・冷凍食品ビジネス展開
【著作】
１． 単著「プログラム（設計）科学、文理融合、進化論的アプローチ（試論）」（『武蔵野大学政治経済研究所年報』 第９号２０１４年）
※本稿は、２０１３年の韓国社会科学協議会での報告論文の邦訳で、下記単著４を加筆修正したものです。
上記論文は、武蔵野大学図書館の公式サイトにてPDFで公開されています。下記リンクより全文をご覧いただけます。
※ 上記ページから「第９号２０１４年」を選択し、PDFをダウンロード可能です。
２．単著「言語、恣意的約束事、遺伝子ー神なき後の社会秩序と進化論ー（試論）」（共編『政治と言語』愛育出版、所収、第４章）
３．共編『政治心理学』（北樹出版）
４．単著「約束事の社会科学ープログラム（設計）科学と文理融合論（試論）」（『政治社会論叢』２０１２年第１号［創刊号］）
ほか多数。
※ 研究者情報については、下記の科学技術振興機構のリサーチマップ参照。https://researchmap.jp/read0174892